再びケインズとハイエク -1/2

      　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　     　　　　大嶋　邦夫

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2011.10.24の日経“核心”に土谷英夫氏がケインズ対ハイエクという解説を二人の写真つきで掲載。　今やハイエク好きになった隣人とこの記事について話をしました。　堀信夫さんからの指摘で始まったハイエクですが、隣人もハイエクに共鳴。　保守派の彼は米国経済、政治の話になるとケインズでは米国を救えない、ハイエクの考え方に立脚した政策が必要だという話になります。

ちなみに戦後ハイエクの゛隷属への道”は雑誌リーダーズ・ダイジェストに紹介されている。

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この日経ではハイエクが政府の役割を減らし、個人の自由な行動に干渉せず、市場に適さないものには保護を与えない、を引用しています。　

しかしＧ２０、日米を含めすべての国は今やケインズ一色。Occupy Wall Streetの動きはケインズよりもさらにマルクスに近い動きでもあります。　

来年の米大統領選は思想的にはケインズ対ハイエクの戦いでしょう。

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先の隣人はこの日経記事論議の後、John Maynard Potemkin （by Robert Tracinski）のコピーを渡してくれました。　John Maynard Keynesと Grigory Potemkinの合成名です。　ポテムキンはカテリーナ２世時代の大臣で、彼女の１７８７年のクリミア訪問時に彼女の歓心を買うためだけに、実需とは無縁のいわゆるポテムキン村を作ったと言われています。　この事実関係は立証されていないようですが、このポテムキンの名前は後世に残りました。

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ケインズとポテムキン二人とも結果的には効果の無い無駄な投資だと言いたい訳です。ケインズの失業対策は穴を掘りそれを埋めること。　

ＦＤＲは真珠湾攻撃を事前に察知していた、あるいは日本先制攻撃の準備をしていたなどを知るにつけ、ルーズベルト（ＦＤＲ）は不景気からの脱却に第二次大戦が必要だった、と思えてきます。　この筆者、中国が人のいない田舎にポテムキン村（この場合は中央政府の歓心を買うための）建設、実需の伴わない鉄道敷設行っていることを指摘しています。